「データとテクノロジーで、ビジネスを加速させる。」をミッションに掲げ、日本全国約510万社の企業データを基盤に営業の効率化を支援する「SalesNow」を展開してきた株式会社QuickWork（本社：東京都渋谷区、代表取締役：村岡 功規、以下「QuickWork」）は、日本最大級のデータベース「SalesNow DB」のデータを活用した「SalesNow DBレポート」から、今回は「売上500億円以上のゲーム会社14社」を発表した。
- 「売上500億円以上のゲーム会社14社」について
本調査は、売上500億円以上のゲーム会社14社について調査。
調査の結果は下記の通り。
※なお、SalesNow DBでは商業登記や不動産登記、税務署の公示データ、官報公告記事、官公庁企業で公開されている情報や、ホームページやSNSで自ら公開している情報をもとにデータを抽出している。上記に公開されていないデータは含んでいないためランキングに齟齬が発生する場合もあるとのこと。また本データは事業メイン業界をゲームとしてカテゴリーした企業のみを抽出している。
2020年に入り新型コロナウイルスによる外出自粛がゲーム業界を後押しし、需要の伸びが見られた。その流れは翌年に入っても続き、2021年の世界ゲームコンテンツ市場規模は前年から約6%の増加の21兆8927億円と推計となり、新型コロナウイルスによる巣ごもり需要が“特需”に終わらなかったことを示す結果となったという。日本国内ゲーム市場規模を見ても、2021年は前年比99.2％とわずかにマイナスとなったが2兆円の大台をキープ。2020年がコロナ禍におけるゲームの需要増で、前年より2割近く拡大したことを考慮すると、その急成長に対する大きな反動はなかったという見方ができるだろう。
ゲーム業界の市場は、ゲーム専用機を用いた「家庭向けゲーム」「スマホ向けゲーム」「PC向けゲーム」に大別されており、近年ではそのカテゴリーに加わろうと台頭してきているのが「eスポーツ」で、成長市場として話題に上っている。
2021年には国内ゲーム人口は5535万人まで増加中。前年は微減となったアプリゲームユーザーは6.4％増と持ち直し、PCゲームユーザーも4.8％の増加となった。さらにPCでのみプレイする人口も約20%増えているとのこと。
またオンラインプラットフォームにおけるゲームコンテンツ市場は、微減ながら1兆6414億円と前年の規模を維持し、依然として国内市場の中心的存在となっている。
情報参照：株式会社角川アスキー総合研究所『ファミ通ゲーム白書2022』
- 売上500億円以上のゲーム会社14社から一部企業をピックアップ